今年の春も、「iPhone SE」の発売で、またまた市場は、iPhoneにあふれています。
家電店や、キャリア店頭でも、iPad Proや、iPhone SEの広告や、ディスプレイが目につきます。
すっかり、街の景色の一部になっている感じさえします。
そんな、iPhoneが、今年の夏にも、累計販売台数が、10億台になるようです。

1,000,000,000 台です !

アナリストの予想では、ズバリ　今年の　７月２０日　達成とのこと。

２００７年６月２９日に発売されてから、９年かかっての数字とはいえ、一つの製品で、１０億台というのは、すごいです。
電話という機械が１０億ではなく、iPhoneという製品が、１０億なんです。
アップルの決算発表では、２０１６年１～３月期のｉＰｈｏｎｅの販売台数を５０００万台と報告する見通しで、これで発売以来の総数は９億４６００万台になるとのこと。

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ただし、iPhoneもそろそろ、かつての勢いや熱は冷めているという意見も出てきています。
新モデルの「ｉＰｈｏｎｅ　ＳＥ」がこの春にどこまで販売を押し上げるかが、カギになりそうです。

アップルと言えば、現在の　Mac　以前は、マッキントッシュと呼ばれるパソコンメーカーでしたが、その後、iPodに代表されるプレーヤーで、オーディオメーカーの顔を見せたかと思えば、スマートフォンメーカーとしてのゆるぎない地位を確立したように見えます。
色々な顔を見せますが、時代をとらえることがうまい、IT大手ということになります。
その中でもiPhoneは、１９９３年以降のＭａｃとｉＰａｄとｉＰｏｄを合わせた販売台数を上回ります。
ｉＰｈｏｎｅは、その半数は過去２年あまりの間に販売されているようです。

iPhone SEは、価格面でもコストパフォーマンスと、廉価品としての販売と、新興国市場を意識しているといわれています。
また、買い替え需要により、シェア維持の意味合いも大きいようです。
まだまだ、スマホという呼び名よりも、iPhoneという呼び名が、携帯電話の代名詞になりそうです。
ホチキスとか、バンドエイドみたいな感じですね。

今年度の給与などを決める春闘で、中小企業の賃上げ額が大企業を初めて上回りました。
これは、記録の残っている１９９５年に金属労協が規模別の集計を始めて以降、初めてのことだという。
賃上げに関しては、良い話であるはずですが、なぜか、経済状況が逼迫したの印象です。

自動車や電機などの労働組合で構成する金属労協によると、３月３１日時点で、労使の交渉が終わっている企業の賃上げ額の平均は、

１０００人以上の企業では　　　　　　　１１２２円
３００人以上９９９人以下の中堅企業は　１１２８円
２９９人以下の中小企業は　　　　　　　１２８１円

ベースアップやそれに相当する賃上げの額は、８６５の組合の平均で月額１２４９円でしたこれは去年の同じ時期に比べて６６３円少なくなっています。
ここからも、景気の浮揚感より、停滞が感じられる傾向で、今年の景気の頭が見えて来るようです。

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これまでの春闘は大手が賃上げをリードして中小企業が続いていたがそれとは異なる傾向です。
規模が小さい企業ほど、賃上げ額が大きい結果となったが、背景について金属労協は、労働力が減る中、働き手を確保するには、「業績が厳しくても、大手との賃金格差をこれ以上放っておけない」という、中小企業の危機感があったと分析しています。
やはり人材確保は切実で、引き合いはあるのに、その需要に対応しきれず、好機を逃すという、負のサイクルを一旦断ち切るためにも、英断は必要だったと思います。

労働組合側だけではなく企業側も、底上げの重要性を認識した結果であり、
働く世代が減る中、中小企業が人材を確保するには給与を上げざるを得ないと判断したとみられています。
企業の内部留保が還流するのであれば歓迎ですが、本来、大企業の役割であるはずの賃上げリードが、中小企業に回ってくる状況が、人材のいい意味での還流になり、活性化するか、全体の景気の足を引っ張るか、予測が難しいですが、ここは、中小企業に頑張って、景気のボトムアップを実現してほしいです。

いままで、テレビで情報番組やニュースを見ていて、この番組は、左だ右だと気にしてみている人がどれだけいたでしょうか。
最近、各テレビ局が、左傾化していることに対する批判や、反動が、ネットや、国会などで話題になり、また、報道ステーションの古館一郎氏の降板によるコメントなどで、一般視聴者が、現在のテレビは、左傾化しているという認識を広く持つことになりました。

民主党が崩壊し、以前のメディアの自民批判が空転し始めることにより、より、左傾化されたメディアの報道が強くなり、いままで黙認されてきた状況が、保守層の我慢を超えてしまったかのように、力関係が微妙に変化している気がします。
保守層は、大声を出さない傾向があります。
しかし、層は厚いので、動きだすと、一気に大きく傾く可能性があります。
言論の自由という名の元に守られていた、左傾の声高なテレビ報道が、公平性という名の元に、自分の首を絞めることになります。

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この春、一斉に各社の報道番組の顔が変わります。
公平性が全面に出た報道体制に変わるのか、スタイルとしてあえて、色を強調してくるのか、今年は、転換点として、注目していく必要がありそうです。
BSやCS、また、ネット配信の番組など、保守層向けの番組が出てきていることから、地上波や、大手新聞の報道以外に、様々な政治的主張に触れる機会が得られるようになってきています。

メディアと、教育の関係性も非常に気になるところです。
現在の教育現場と、メディアの報道に関しては、密接な関係と似通った思想が多いように感じられます。
今年の報道の動きを機に、教育現場での政治的無色化の試みが出てきてもいいように思います。